公認弓道コーチ｜公認スポーツ指導者の資格取得方法｜日本スポーツ協会登録について

こんにちは、ユミシモンです。

弓道も上達してくると、都道府県の代表として国民体育大会（通称：国体）に出場する方も出てくると思います。

今回は、初心者の方もいつか取得することになるかもしれない国体に関係する公認資格の取得方法についてお話ししてみたいと思います。

公認弓道コーチ１の認定には、公認スポーツ指導者の資格が必要です
（専門科目免除講習会＋スポーツリーダー養成講座）

他の種目の方も似たような手続きになると思いますので、偶然通りかかった方も目を通していただければ幸いです。

また、五段や称号受有者になれば、地方委員資格（審査委員・審判委員・講師）などにも今回の資格が必要になりますので、興味を持った方は読み進めてみてください。

この記事を読めば、国体出場時の監督に必要な「弓道コーチ」の取得方法について学べます。

資格名「公認弓道コーチ」

公認弓道コーチには、レベル１～３まであります。

この資格は、国体出場時の「監督」登録を行う者が所持していなければならず、監督と選手を兼任する場合であっても必要になります。チーム内に有資格者がいない場合は国体そのものに出場できません。

選手として参加するときには、他の有資格者が「監督」として登録すれば自身には必要ありません。しかし、出場が決まってから取得するのは事実上不可能ですので、取得を検討してもよい資格ではないでしょうか。

なお、平成22年（2010年）6月18日に日本体育協会から「国民体育大会における監督への公認スポーツ指導者資格義務付けについて」という文書にて、

正式な実施時期を「第68回国民体育大会（2013年、冬季大会を含む）より義務付けを実施する」と示しています。

全日本弓道連盟HPの国民体育大会・実施要項の参加資格の欄にも

(2) 監督は、公益財団法人日本スポーツ協会公認スポーツ指導者制度に基づく、公認弓道コーチ1、公認弓道コーチ2、公認弓道コーチ3 のいずれかの資格を有していること。

と記載されています。

学校の先生などは、自校の生徒が参加する他の全国大会（インターハイ・選抜大会等）は、無資格でも未経験者でも監督登録が出来ますが、国体ではこの資格が必要になりますので取得をお薦めします。

弓道弐段以上であれば、取得可能です。

もしも所持していない場合、他校の有資格者や一般の有資格者にお願いをしなければなりません。（便宜上の移行特例措置も終了しているので、このルールが適用されます）

その際、有資格者の交通費や宿泊費などを誰が負担するのかという問題も生じますので、学校の先生こそ取得しておいて欲しい資格になるかと思います。

学校の先生の場合、取得の条件が一般に比べ低く設定されていますので取りやすいと思います。

公認スポーツ指導者（日本スポーツ協会が認定）とは

弓道コーチの資格を得るためには、「公認スポーツ指導者」資格が必須となります。

公認スポーツ指導者（指導員ではなく指導者が正式名称）については

日本体育協会及び加盟団体等が、公認スポーツ指導者制度に基づき資格認定する指導者とは、常にプレーヤーを最優先するというスタンスに立ち、スポーツ医・科学の知識を活かし、「スポーツを安全に、正しく、楽しく」指導し、「スポーツの本質的な楽しさ、素晴らしさ」を伝えることのできる者である。
（公認スポーツ指導者養成テキストより抜粋）

といった感じで日本スポーツ協会HPにも掲載されています。

昭和の時代、あるスポーツでの私の指導者は、技術よりも精神論といった古いものでした。
まぁ、過去は変えられませんので、いまさら批判しても仕方がありません。
指導をする立場になったときの反面教師として利用したいと思います。

体罰などはずいぶんと減ってきたのではないかと思いますが、指導者にはアンガーマネジメント（怒りの感情コントロール）も身につけて欲しいと願っています。

資格取得に必要な条件、受講や講習について

それでは、「弓道コーチ１」を取得するために必要な条件を具体的に見ていきましょう。

１．専門科目免除となる弓道講習について

なお、１と２はどちらが先でも問題ありませんが、専門科目の講習会は申請年度のものに限り有効ですので気をつけてください。

◆各都道府県にて実施される、指導者育成講習会、学校弓道指導者講習会などの名目で行われる講習会に参加することで専門科目の免除対象となります。

講習会の案内文書の中に、特記事項として【本講習会は、公益財団法人日本体育協会公認弓道指導員資格の専門科目免除講習会となる】と記載されているか確認をしましょう。

受講には、資料が必要になります。
持っていない場合は、受講申請時に購入可能か確認しておきましょう。

不安な場合は、各地連の担当者に確認をしてから申込みをするようにしてください。

下記に、一般的な案内文を掲載しておきます。

（１）専門科目（４０時間の実技）免除修了証の交付

専門科目（４０時間の実技）免除修了証は、〇〇年度中に指定講習会・研修会に参加し、本連盟が定める条件を満たした後、各地連経由で専門科目免除の申請を行うことで、〇〇年４月に発行となります。〇〇年度に開催される講習会・研修会の閉会式時に参加者各位へ配布される修了証とは異なりますので、ご注意ください。
＜関連文書＞
全弓連発第２１-１２２号「（財）日本体育協会・指導員養成講習会における専門科目の受講免除について（ご案内）」（平成２２年２月９日付）

条件１：錬士取得後４年以上の者（教士・範士取得者含）で、本連盟（全日本弓道連盟・以下同様）が定める講習会・研修会を受講した者。

条件２：五段取得後４年以上の者で、本連盟が定める講習会・研修会を受講し、本連盟が課す課題試験に合格した者。

条件３：学校教育法の定める教員（弐段以上）で、弓道部指導者として所属長の推薦がある者。
尚且つ、本連盟主催の学校指導者講習会を受講し、本連盟が課す課題試験に合格した者。

（２）課題試験（実技・レポート）について

①実技試験（条件２又は、条件３の方が対象）
実技試験とは、講習会・研修会内における検定試験となります。原則として、四段以下は「審査における行射の要領（５人立の場合）」、五段以上は「審査における行射の要領（和服着用、５人立の場合）」による試験を行い検定員（講師）が合否の判定を行います。
原則として、免除申請を希望される方のみ受験頂き、合否の判定については、様式３【検定試験判定結果報告書】のご使用をお願いいたします。条件１の方は実技試験を受験される必要はありません。

②レポート（条件２又は、条件３の方が対象）
必ず様式６の【課題試験用原稿用紙】（４００字詰原稿用紙）を活用の上、黒のボールペン又は万年筆を使用し４枚以上お書きください。パソコンで作成頂きましても結構です。参考文献を使用した場合は、末尾に必ず明記してください。レポートは、地連から本連盟に申請を行う際に必要となります。レポートの提出日は各地連で設定をお願いいたします。条件１の方はレポートをご提出頂く必要はありません。

受講した講習によって名前が異なりますが、講習終了後に地区ごとに全弓連に申請したあとに修了証が届きます。

なお、この修了証は地区ごとに年内申請→翌年4月～5月頃届きます。

申請時に必要なので無くさないようにしておきましょう。

２．共通科目：NHK学園ーコーチングアシスタント養成講座

資格を取得するには、前述の専門科目とここで説明する共通科目の両方を修了することが必要になります。

NHK学園の生涯学習通信講座の中に「~~スポーツリーダー養成講座~~（2020年1月末で受講申込受付終了）」→「コーチングアシスタント養成講座」（新名称）というものがありますので、そちらを受講します。

名称が変更になっていますが、手続き等の流れはほぼ変わらないと思います。

金　　額　合計￥35,000（以下内訳）
① 通信講座受講料22,000円（税込）　※リファレンスブック代3,300円（税込）含む
② 登録料13,000円… 基本登録料10,000円（4年間）＋初期登録手数料3,000円
受講期間　１～4ヶ月
課題提出　1回（合否判定あり／NHK学園から成績通知）

どこかに集合して実習するということはありません。すべて課題提出のみで完結します。

しかも、全3回の提出は、極端な話し1回目の送付で3回分を提出することも可能です。時間が取れるときに集中して一気に片付けるなんてこともできてしまいます。

~~最初に1回分、2回目に2回分送るなどもできますよ。~~

ただし、修了証などは最初に決められた期間後（約4ヶ月）でないと送られてきませんので、無理に早く出す必要もありません。

また、合格できるのかと不安になる人もいると思いますが、テキスト内に答えになる部分が含まれているので安心してください。

１．最初に問題を全部読む
２．テキストを読み進めながら、問題に関係あるところに線を引いておく
３．答えを確認して提出用紙に記入する

テキストを本だと思って読むことさえできれば、答えはちゃんと見つかりますのでご安心を。